2018年12月28日
有限会社フューチャサポート
代表取締役 水野秀則
2018年は、e-経営者.com並びにフューチャサポートをご愛顧いただき、ありがとうございます。
弊社では『1万人の経営者(※keieisya=慶永者)』が、とびきりの笑顔になられる』ことをミッションとして日々取り組んでおります。
(※keieisyaとは、経営者はもとより、慶びを自ら感じ、慶びを周りと共有⇒共感していこうとされる全てのリーダー・人を含んだものです)
今年も数多くのお出会いとお導きから「志(仕)」事をさせていただける「慶び」と、生きていることの「素晴らしさ」「感動」を頂戴いたしました。
主な項目をあげさせていただき、ここで改めてお礼を申し上げます。
2018年のチームフューチャサポート、感謝(お礼)と感動した出来事
1)経営者・後継者・経営幹部の皆さまとの、経営コンサル・講演研修の取り組み感謝
今年も、コンサルティングや講演研修を通じて、数多くのお取り組みをさせていただきました。ここで、2つの取り組み事例をご紹介させていただきます。
一つ目の事例は、役員・幹部ヒアリング(人生で何を成し遂げられたいか)から始まり、企業業績や資料・現場分析、経営計画立案、幹部の育成を兼ねた変革プロジェクト推進、人財採用と定着等の取り組み等、経営者コンサルタント®として展開。私どもの講演会に2度目の参加をいただき、取り組みが始まったニッチトップ(全国シェアトップ)のものづくり企業様です。
2つ目の事例は、大手都銀様と11年目を迎えましたセミナー・講演への連続登壇です。「中小企業の経営者の戦略的役割」というテーマで、これまで学んでこられた経営環境変化・マーケティング・経理財務・人事労務・法務等の部分最適をもとに、全体最適をいかにつかさどるか(調整機能の発揮)という内容です。
取り上げさせていただい2つの事例はもとより、多くの企業様から意見やアドバイスをいただきながら推進させていただけることに感謝と歓びを日々感じております。『ありがとうございます』 われわれだけでは到底成し遂げることができないものでございます。まさに「フューチャサポート」という企業名にある取り組みが今年もできましたことを改めて、お礼を申し上げます。
2)関西経営者塾、東京経営者力強化プレ講座が、100回目の節目開催を2018年突破
まず、経営者塾は、自主企画・自主運営・自主学習をスローガンに、2009年から一緒に30代後継者を中心に取り組んで参りました。
前年もご報告しましたが、実践ケーススタディや家族ぐるみでのお付き合いの中で、絆と厳しさのある素敵なチームが醸成されたのは、お一人ひとりのこの塾に懸ける熱い想いがあったからと感じます。100回開催時には、サプライズでのお祝いまで、参画者の皆様発でがなされたこと。何とお礼を申してよいかわかりません。
また、東京プレ講座でも、三日間の経営者力本講座修了生や、講座マラソン(1年連続参加)の皆様との真剣なやり取り、事例交換が印象的な1年になりました。また、記念開催時には、温かなお祝いをしてくださり、支えていただけていることに感謝しかございません。
『ありがとうございます』
3)今年を振り返ってみて、改めて感じる経営者として大切なキーワードは!?
早いもので今年もあと数日で終わりです。貴方にとって、どの様な1年だったでしょうか? 振り返って、どの様な学びや、キーワードが出てこられるでしょうか?
日々感じることですが、若手経営者はもちろん、後継者や次世代経営幹部の方々の吸収力や成長力には凄まじいというしかございません。私どももその現場に立ち会わせていただきながら、刺激のおすそ分けに感謝しつつ、我々も負けずに前に進んでおります。
『影響を与える人に、(微力ながらも)影響を与える』ことを、本気でこれからも取り組んで参ります。
今年は、特に「シフト(変革・革新・転換)」の大切を実感しました。現状延長線での単なる改善に終始することなく、革新を生み出す取り組みができるか。これこそが経営者の仕事と感じた1年でした。しかも、従来の考え方捉え方を転換させるだけでなく、成果を生み出している経営者の行動と習慣にどれだけ真似て転換ができるかに取り組んでいます。
具体的な取り組みは、①本質から見た、感動と感謝の新人研修の開発(先輩上長・経営者・企業も変わってしまう) ②WEBマーケティングを装着し自ら設計 ③YouTuberデビュー 等、これまでの自分の視野や能力だけでは到底展開できるものではなかったです。社外から複数名の専門コンサルの方に入っていただき、ゴールへとピークへの直登をしている所でございます。
途中、ビリギャルを育んだ坪田信貴先生の言葉「行動の完コピ(完全コピー)」「部下は指導するな、見守ることが大事!」には大きく力づけられたのは間違いございません。ただただ、前絵を向き決められたことを愚直にやることの重要性もひしひしと感じております。
支えてくださった方々の取り組みと、助言に感謝しかございません。『ありがとうございます』
我々が実験台となって今回も取り組んだことで、その事実や結果をもってお客様にさらに向き合っていける予感がしております。
2019年のチームフューチャサポート、決心とご挨拶
では次に、これからの2019年の一年間の「決心」を宣言させていただきます。
新しい年も、ますますご支援・ご鞭撻をよろしくお願いいたします。
1)ブログ・動画・SNSで後継者・次世代幹部に向けたお役立ち情報を、平日発信
いま、事業承継が社会的な大きな課題であり、まったなしになってきています。熱い想いを持ちながらも後継者不在に直面する創業者や現経営者の苦悩。後継者の育成不足・右腕など組閣の遅れ等で、社内の足並みに乱れや混乱。
地域や業界、社会になくてはならない企業が、本意ではない中、廃業の道を選ばれる。日本を支える、町工場・中小零細企業・中小企業、何とか我々も微力ながら、社会に少しでもお役に立ちたいと願い行動したい今日この頃です。
これもようやくこの年にして、人生の軸と事業の軸が真に1つの軸になっている感じがしております。自我を横に置き、働くとは端を楽にすること、少しでも行動や習慣を変えてまいります。我々を遠くで待ち、寄り添って歩むことを望まれる方が沢山いらっしゃる、なのに我々の意識不足や力量不足であったことを恥じ入るばかりです。
「お相手の笑顔が、自分たちの笑顔」「企業は社会の道具(に過ぎない)」「儲けるは欲、儲かるは道」を心に刻み、新たな1年、平成最後の年を進みます。
2)三人の先人に学び、人生と志事に違いを!
1.【歴史上の人物より】 山田方谷師 『義を明らかにして利を計らず』
江戸末期、備中松山藩(岡山県)の農家出で、実戦力とバランス感覚で藩政改革を実現。「理財論」で後の渋沢栄一にも影響を与ふ。朱子学陽明学を庶民に広め、河井継之助らを育んだ教育者(閑谷学校開設) でもある。利(勘定)と心(感情)の感覚を学べる最高の師。
2.【社会に影響を与ふリーダーより】 HILLTOP株式会社 山本 昌作副社長
『 愉しくなければ仕事じゃない ━━━あげるのは生産性でなくモチベーション 』
実兄の社長が全聾のハンデ、自身も工場火災で九死に一生を得た。鉄工所で利益率20%を実現。8割の下請け的売上を捨て、1個2個の単品多品種売上を重点(8割占有)。そこには「理解と寛容を以て人を育てる 」「社員が誇れる夢の工場をつくる」 「女の子にもてる鉄工所」等、ド真剣で途切れない熱い想いがある。
3.【スポーツ界より】小平奈緒選手 『(金メダルレース直後の自己像と問いに)求道者、情熱、真摯』
前回大会5位入賞も、同志の住吉選手を直前に亡くし、心が揺れる中で挑んだ3回目のオリンピック。 ライバルの地元韓国選手への、割れんばかりの声援を受けながらも 勝ち取った栄冠。そして負けた相手に見せた人として温かさ。「与えられるものは有限、求めるものは無限」「金メダルは栄誉、これからどう人生を生きていくかが生きるかが大事」、求道の道に限りはない。
3)定期開催の講座・セミナー・講演での出会い・絆を深める
このような時だからこそ、我々が強く、そして笑顔で!! 言い訳も一切せず前に立ち向かっている若手経営者・後継者・次世代幹部の皆様の「居場所・居心地」を我々がご提供いたします。
特に、3日間経営者力強化本講座の修了生交流会を刷新し、経営者フェスティバル(略称:経フェス)として開催(東京駅)をいたします。
日程は、 2019年 2月28日(木)です。詳細は別途リーフレットをご参照くださいませ。
また、中部圏でのオープンセミナーがございます。2019年 2月8日(金) 13:30~17:00 名古屋駅前開催
長文お付き合いいただき、ありがとうございます。2019年も変わらぬご愛顧とご支援をよろしくお願いいたします。
尚、年末・年始のお休みは、以下の通りでございます。
ご迷惑をお掛けいたしますが、新年は4日(木)、9時からのスタートとなりますので、よろしくお願いいたします。(年内は12月28日木曜日までの営業となります)
有限会社フューチャサポート
代表取締役 水野秀則 スタッフ一同
「健康経営優良法人2018(中小規模法人部門)」に認定されました
2018年3月13日
有限会社フューチャサポート
有限会社フューチャサポートは、経済産業省が進めている「健康経営優良法人認定制度」の「中小規模法人部門」に認定されました。
健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
この制度は2017年度から始まり、第2回目となる今回は、 大規模法人部門541法人、中小規模法人部門775法人が認定されています。
当社では、健康経営を通じて、適切な働き方実現に向けた取り組みを実践してきました。
今後もより一層、健康経営の推進を継続してまいります。